日本の絶滅危惧種はこうして見守られている：調査・モニタリングの方法と重要性
なぜ「見守る」ことが大切なのか？絶滅危惧種調査の目的
地球上では、多くの生き物が絶滅の危機に瀕しています。日本でも、様々な生物が数を減らし、環境省のレッドリストに掲載されています。これらの絶滅が心配される生物たちを守るためには、まず「今、彼らがどこで、どのような状態で暮らしているのか」を正確に知ることが不可欠です。
この「今を知る」ための活動が、絶滅危惧種の「調査」や「モニタリング」です。調査は特定の時期や場所で行われる集中的な調べもの、モニタリングは継続的にデータを集めて変化を追跡することを指します。これらの活動を通じて得られた情報は、絶滅の危機度を評価するレッドリストの更新や、効果的な保護計画を立てるための重要な基盤となります。
レッドリストと調査データの関係
環境省が作成・公開しているレッドリストは、日本に生息する野生生物の絶滅の危険度をランク付けしたものです。このリストを作成するためには、全国各地で行われた生物の分布や生息数に関する最新のデータが必要です。
専門家や研究者、時には市民も協力して行う調査やモニタリングによって、対象となる生物が過去と比べてどれくらい減ってしまったのか、生息地がどう変化したのかといった情報が集められます。これらの科学的なデータに基づいて、生物多様性の現状が評価され、レッドリストのカテゴリー分けが行われます。つまり、私たちの身近な自然で行われる地道な調査が、レッドリストという形で生物の現状を知るための第一歩となっているのです。
多様な「見守り」の方法：調査技術の紹介
絶滅危惧種を調査・モニタリングする方法は、対象となる生物の種類や生息環境によって様々です。ここでは、代表的な手法をいくつかご紹介します。
野外での観察と記録
最も基本的な方法の一つは、研究者や調査員が実際に野外に出て生物を観察し、その場所や数、行動などを記録することです。鳥であれば鳴き声や姿を目で追う、哺乳類であれば足跡や糞、食べ跡といった痕跡を探す、植物であれば生育場所や個体数を記録するなど、生物の生態に関する知識を駆使して情報収集が行われます。
例えば、ニホンライチョウの調査では、雪の上に残された特徴的な足跡をたどることで、その生息場所や活動範囲を把握することがあります。
センサーカメラや音声レコーダーの活用
人間が常に野外にいることは難しいため、最近では技術を使ったモニタリングが進んでいます。特定の場所に設置されたセンサーカメラは、動物が前を通ると自動で写真を撮影・記録します。これにより、人目を避けて行動する夜行性の動物や、警戒心の強い動物の存在や行動パターンを知ることができます（図1参照）。
また、音声レコーダーを設置して鳥やカエル、昆虫などの鳴き声を自動で録音する手法も用いられています。後から音声を解析することで、そこにどのような生物が生息しているか、活動が活発な時期はいつかなどを把握することができます。
環境DNA分析
水や土壌、あるいは空気中には、生物のフンや皮膚の剥がれ落ちたものなど、生物由来のDNAが含まれています。これを「環境DNA」と呼びます。環境中の水や土壌サンプルを採取し、そこに含まれるDNAを分析することで、どのような生物がその場所に生息しているかを調べることができます。
特に、姿が見えにくい水生生物（魚類、両生類など）の調査において、環境DNA分析は非常に有効な手段となっています。網で捕獲したり、目で探したりするよりも効率的に、その生物がいるかどうかを確認できる場合があります。
衛星画像やドローンによる広範囲の調査
広い範囲の植生の変化や生息地の破壊状況などを把握するには、衛星画像や航空写真が役立ちます。森林の減少や湿地の埋め立てといった変化を捉えることで、絶滅危惧種の生息地がどのように脅かされているのかを知る手がかりとなります。
近年では、ドローンを使った調査も行われています。ドローンに搭載したカメラで空撮を行うことで、これまで人が立ち入りにくかった場所の状況を確認したり、特定の植物群落の分布を調べたりすることが可能になっています。
市民科学による情報収集
研究者や専門家だけでなく、一般市民が調査に協力する「市民科学」も重要な役割を果たしています。鳥類のセンサス（生息数調査）や、特定の植物の開花時期の記録など、多くの市民が参加することで、広範囲にわたる継続的なデータを集めることができます。これにより、専門家だけではカバーできない地域の情報や、長期的な変化の傾向を捉えることが可能になります。
集められた情報の活用：保護への道筋
調査やモニタリングで集められたデータは、ただ記録しておくだけではありません。これらの情報は慎重に分析され、様々な形で絶滅危惧種の保護に活用されます。
- 現状の正確な把握: 対象種の生息数、分布域、性別・年齢構成などを把握し、絶滅の危機度がどれくらい深刻かを評価します。
- 絶滅原因の特定: なぜその生物が減っているのか、その原因（生息地の破壊、外来種の影響、気候変動など）を突き止めるための手がかりとします。
- 保護計画の策定: 把握された現状と原因に基づいて、どのような対策が必要か（例：生息地の保全・再生、捕獲制限、繁殖支援、外来種駆除など）を具体的に計画します。
- 対策の効果測定: 実施した保護対策が効果を上げているか、定期的なモニタリングによって確認します。計画通りに進んでいない場合は、手法を見直す必要もあります。
このように、調査・モニタリングは絶滅危惧種を効果的に保護するための、まさに「羅針盤」のような役割を果たしています。現状を正確に知ることで、限られた資源や労力を最も効果的な対策に集中させることができるのです。
調査・モニタリングの課題と未来
絶滅危惧種の調査・モニタリングは重要な活動ですが、多くの課題も抱えています。対象種を見つけること自体の困難さ、広大な生息地の調査にかかるコストと労力、調査を担う専門家や資金の不足などが挙げられます。
しかし、前述した環境DNA分析やセンサーカメラなどの技術革新は、これらの課題を克服する手助けとなっています。また、市民科学の広がりや、複数の機関・地域が連携して情報を共有する取り組みも進んでいます。
絶滅の危機に瀕している日本の生物たちを見守り、未来にその命をつなぐためには、これからも科学的な調査に基づいた取り組みを継続していくことが不可欠です。そして、私たち一人ひとりが身近な自然に関心を持ち、そこで行われている「見守り」の活動について知ることも、大切な一歩と言えるでしょう。